💰産休・育休中のお金のやりくり完全ガイド！収入減を乗り切る家計見直し術

こんにちは！サチオオカレです😊

今日は、産休・育休中のお金の悩みについて、じっくりお話ししていきますね。

新しい命を迎える喜びと同時に、「収入が減ってしまう…」という不安を抱えている方、とても多いんです。私のところにも「育休中の家計、どうやりくりすればいいの？」という相談が本当にたくさん届きます。

でも大丈夫！しっかりとした計画を立てれば、この時期を安心して乗り越えられます。この記事では、産休・育休中の家計管理について、具体的な方法をたっぷりお伝えしていきますね💕

📊産休・育休中の収入減、実際どのくらい？その影響とは

手当金だけでは足りない現実

産休・育休に入ると、通常の給与はストップしてしまいます。代わりに受け取れるのが、出産手当金や育児休業給付金です。

これらの手当金は非課税というメリットはあるものの、金額としては元の収入の6割から8割程度になることが一般的なんです。

例えば、月収30万円だった方の場合、育児休業給付金は約18万円〜24万円程度。差額の6万円〜12万円が毎月不足することになります。これが1年続けば、72万円〜144万円もの収入減になってしまうんですね。

収入減が家庭に与える3つの影響

私がいつもお伝えしているのは、人生には3つの「余裕」が必要だということです。それは「おかね」「こころ」「からだ」の余裕。

1. おかねの余裕が減る

貯蓄を取り崩さざるを得なくなり、将来の教育資金や老後資金への不安が大きくなります。「このまま貯金が減り続けたらどうしよう」という焦りが生まれてしまうんです。

2. こころの余裕が減る

お金の不安は、精神的なストレスに直結します。夫婦間で「お金がない」という会話が増えると、些細なことでケンカになったり、お互いを責めてしまったり。本来なら幸せな時期なのに、ピリピリした空気になってしまうことも。

3. からだの余裕が減る

経済的な不安から、必要な栄養を摂ることを我慢したり、体調が悪くても病院に行くのをためらったり。産後の回復期に無理をしてしまう方も少なくありません。

実際のご相談事例

先日、こんな相談がありました。

「育休に入って3ヶ月。貯金が月5万円ずつ減っていて、このペースだと復職前に底をついてしまいそうです。夫に相談しようとすると『俺は頑張って働いてるのに』と言われてしまい、家計の話ができません」

このように、お金の問題は夫婦関係にも大きな影を落としてしまうんです。だからこそ、早めの対策が本当に大切なんですよ。

🔍まずは現状把握！家計の「見える化」から始めよう

家計管理アプリを最大活用

家計管理の第一歩は、現状をしっかり把握すること。ここで強い味方になるのが、家計管理アプリです📱

私がオススメしているのは、銀行口座やクレジットカードと自動連携できるタイプのアプリ。レシートをいちいち入力する手間が省けて、忙しい育児中でも続けやすいんです。

アプリでできること

支出の自動分類
費目ごとの予算設定と管理
月ごとの支出推移の可視化
夫婦でのデータ共有

特に「夫婦でのデータ共有」機能は本当に便利！どちらか一方だけが家計を管理するのではなく、二人で情報を共有することで、お互いの理解が深まります。

収入の正確な予測

産休・育休中の収入を正確に把握することも重要です。

確認すべきポイント

出産手当金の金額と支給時期
育児休業給付金の金額と支給スケジュール
自治体からの子育て手当（児童手当など）
社会保険料の免除額

これらを月ごとのカレンダーに書き込んで、「この月はいくら入ってくる」というのを明確にしておきましょう。

給付金の支給は申請から2〜3ヶ月後になることもあるので、その間の資金繰りも考えておく必要がありますよ。

支出の詳細分析

次に、支出をしっかり分析します。特に注目したいのが以下の項目です。

固定費

住宅ローン・家賃
保険料
通信費
車のローン・維持費
サブスクリプション

変動費

食費
日用品費
子ども関連費（おむつ、ミルクなど）
医療費
交際費

アプリで過去3ヶ月分のデータを見てみると、「え、こんなに使ってたの！？」という発見があることが多いです。私自身も初めて分析したとき、サブスクで月8,000円も使っていて驚きました😅

✂️固定費の見直しで継続的な効果を！

保険の見直しで年間数万円の節約も

固定費の見直しは、一度やれば継続的に効果が出るので、最も重要な対策です。

特に保険は、妊娠・出産を機に加入したり見直したりする方が多いのですが、本当に必要な保障なのか、しっかり確認することが大切です。

チェックポイント

死亡保障は適切な金額か？
医療保険の特約は本当に必要？
重複している保障はないか？
貯蓄型保険の返戻率は良いか？

例えば、死亡保障を5,000万円かけている方がいましたが、実際に計算してみると3,000万円で十分なケースでした。見直しで月5,000円、年間6万円の節約になったんです。

ただし、保険の見直しは慎重に。必要な保障まで削ってしまっては本末転倒です。不安な場合は、独立系のファイナンシャルプランナーに相談するのも良いでしょう。

通信費は格安SIMで半額以下に

通信費も大きな見直しポイントです📱

大手キャリアから格安SIMに変更するだけで、夫婦二人で月1万円以上の節約になることも珍しくありません。

「でも、格安SIMって通信速度が遅いんじゃ…」と心配される方もいますが、最近の格安SIMは品質がかなり向上していて、普段使いなら全く問題ないレベルです。

私の友人も、夫婦で大手キャリアから格安SIMに変更したところ、月の通信費が18,000円から6,000円に！年間で14万円以上の節約になりました。

サブスク整理で無駄な支出をカット

動画配信サービス、音楽配信、オンラインストレージ、雑誌の定期購読…気づけばサブスクがたくさん、なんてことありませんか？

見直しのコツ

この1ヶ月で本当に使ったサービスはどれ？
家族で重複しているサービスはない？
無料期間が終わったのに気づかず課金されているものはない？

私のクライアントさんで、整理したら月5,000円の節約になった方もいます。年間6万円ですから、これは大きいですよね！

住宅ローンの見直しも視野に

住宅ローンを組んでいる方は、借り換えを検討する価値があります。

金利が0.5%下がるだけでも、3,000万円のローンなら総返済額で数百万円の差が出ることも。ただし、借り換えには手数料がかかるので、総合的に判断することが大切です。

また、育休中で返済が厳しい場合は、金融機関に相談すれば一時的な返済猶予や条件変更に応じてもらえることもあります。一人で抱え込まず、相談してみてくださいね。

🛒変動費の賢い管理テクニック

予算設定で使いすぎを防ぐ

変動費は、費目ごとに予算を設定することが効果的です。

家計管理アプリの予算機能を使えば、「食費は月4万円まで」「日用品費は月1万円まで」と設定でき、使いすぎたらアラートで教えてくれるので便利ですよ📊

オススメの予算配分（手取り30万円の場合）

食費：4〜5万円
日用品費：1万円
子ども関連費：2〜3万円
医療費：1万円
交際費・娯費：1〜2万円

もちろん、これは目安です。ご家庭の状況に合わせて調整してくださいね。

食費節約の具体的テクニック

食費は工夫次第で大きく節約できる項目です🍳

我が家で実践している方法

週に1回まとめ買い 献立を決めてから買い物に行くことで、無駄な買い物が減ります。
作り置きの活用 週末に下ごしらえや作り置きをしておけば、平日が楽になり、外食や総菜に頼る機会も減ります。
食材の使い切り 冷蔵庫の中身を定期的にチェックして、「今週は残り物週間」を設けるのもオススメ。
お得な食材を活用 鶏むね肉、豆腐、卵、季節の野菜など、栄養価が高くて安い食材を中心に献立を組み立てます。

ただし、産後は体力回復が最優先。無理な節約でストレスを溜めたり、栄養不足になったりしないよう、バランスを大切にしてくださいね。

子ども関連費の賢い節約法

赤ちゃん用品は、全て新品で揃えようとすると驚くほどお金がかかります👶

節約のポイント

レンタルの活用 ベビーベッド、チャイルドシート、ベビーカーなど、使用期間が短いものはレンタルも検討を。
中古品の活用 フリマアプリやリサイクルショップで、状態の良い中古品を探すのも賢い選択です。特に服はすぐにサイズアウトするので、中古でも全く問題ありません。
お下がりをもらう 先輩ママ友や親戚から譲ってもらえるものがないか、声をかけてみましょう。
本当に必要なものだけを買う 育児雑誌や広告を見ると「あれもこれも必要」と思ってしまいますが、実際に産まれてから必要に応じて買い足す方が無駄がありません。

私の友人は、ベビー用品を中古やレンタル中心にしたことで、初期費用を20万円以上節約できたそうです！

💼将来を見据えた「攻め」の資金計画

2人目を考えている方へ

「2人目が欲しいけど、お金が心配」という声、本当によく聞きます。

実際、2人目の出産・育児にはどのくらいかかるのでしょうか？

2人目でかかる主な費用

出産費用：40〜50万円（出産育児一時金で大部分はカバーできます）
育児用品の買い足し：10〜20万円（お下がりを活用すれば削減可能）
育休期間の収入減：年間100〜200万円

1人目の経験を活かして、本当に必要なものを見極められるので、実は1人目よりも支出を抑えられることが多いんです。

大切なのは、計画的に準備すること。家計管理アプリで1人目の出産・育児でかかった費用を分析し、2人目の予算を立てましょう。

「2人目貯金」として、月1万円でも積み立てておくと、いざという時に安心です。育休中は収入が減るので積立額を減らしてもいいですが、完全に止めないことがポイントですよ。

教育費の準備は早めが肝心

子どもが成長すると、習い事や教育費がどんどん増えていきます📚

年齢別の教育費の目安（1人あたり）

幼児期（0〜6歳）：月1〜3万円
小学生：月2〜5万円
中学生：月3〜7万円
高校生：月4〜10万円
大学：年間100〜200万円

特に大学費用は大きな金額になるため、早めの準備が不可欠です。

「でも、育休中に教育費なんて貯められない…」と思うかもしれませんが、少額でもいいので継続することが大切。月3,000円の積立でも、18年続ければ約65万円（利息なし）になります。

資産運用は続けるべき？

積立NISAやiDeCoで資産運用をしている方から、「育休中は止めた方がいいですか？」という質問をよく受けます。

私の答えは「無理のない範囲で続けることをオススメします」です💡

続けるメリット

非課税枠を維持できる
複利効果を最大限に活かせる
市場の上下に関わらず定期的に買い続ける「時間分散」ができる
長期的な資産形成の習慣が途切れない

ただし、生活が苦しくなるほど無理をする必要はありません。積立額を月3万円から1万円に減らすなど、調整しましょう。

そして大切なのは、育休明けで収入が回復したら、また積立額を元に戻す計画を立てておくこと。夫婦で「復職後は月3万円に戻そうね」と約束しておけば、実行しやすくなりますよ。

家計管理アプリで投資口座も連携しておけば、資産の増減が一目で分かり、モチベーション維持にもつながります。

👫夫婦で乗り切る！コミュニケーション術

「孤独な家計管理」からの脱却

家計管理を一人で抱え込んでいませんか？

産休・育休中は、育児の負担も大きく、さらに家計管理まで一人で背負うのは本当に大変です。でも、お金の話って、なかなか切り出しにくいですよね💦

よくある夫婦のすれ違い

妻：「家計が苦しいのに、夫は何も協力してくれない」
夫：「家計の状況を共有してもらえず、何をすればいいか分からない」

このすれ違いを解消するには、情報の透明化が鍵になります。

定期的な家計レビューの習慣を

オススメは、月に1回、夫婦で家計レビューの時間を作ることです📅

レビューのポイント

感情的にならない環境作り（お互いリラックスしている時に）
「責める」ではなく「改善を考える」姿勢
具体的な数字で話す（アプリの画面を見ながら）
来月の目標を一緒に決める

例えば、「今月は外食費が予算オーバーしちゃったね。来月はどうする？」という会話から始めます。

決して「あなたが外食ばかりするから！」と責めないこと。これでは相手も防衛的になってしまいます。

「忙しくて料理ができない時もあるよね。じゃあ、週末に作り置きを一緒に作る時間を作ろうか」と、未来志向で解決策を考えることが大切です。

役割分担を明確に

家計管理に関するタスクを明確に分担しましょう。

分担例

妻：レシート入力、食費管理
夫：銀行残高確認、光熱費チェック
共同：月次レビュー、大きな支出の相談

産後は体力的にも精神的にも大変な時期。無理せず、できることを分担することで、お互いの負担が軽くなります。

お互いの努力を認め合う

節約や家計管理の努力が実を結んだら、お互いに認め合いましょう✨

「今月、予算内に収まったね。あなたが通信費を見直してくれたおかげだよ、ありがとう」

こんな風に、具体的な行動に対して感謝の言葉を伝えることで、お互いのモチベーションが上がります。

子育てと同じで、大人も認められると嬉しいものです。ポジティブな言葉をかけ合うことで、家計管理も継続しやすくなるんですよ😊

🎓公的制度をフル活用しよう

知らないと損する手当と免除制度

産休・育休中に利用できる公的制度は、想像以上にたくさんあります。これらを最大限に活用することで、収入減の影響を最小限に抑えられます。

主な制度一覧

出産手当金 産休中の収入補填。給与の約3分の2が支給されます。
育児休業給付金 育休開始から180日目までは給与の67%、それ以降は50%が支給されます。
社会保険料の免除 産休・育休中は、健康保険料と厚生年金保険料が免除されます。これが意外と大きくて、月数万円の負担軽減になることも！
児童手当 3歳未満は月15,000円、3歳以上は月10,000円（第3子以降は15,000円）が支給されます。
高額療養費制度 医療費が高額になった場合、上限を超えた分が戻ってきます。帝王切開などで入院が長引いた場合は、ぜひ申請を。

申請漏れに注意！

これらの制度は、自動的に適用されるわけではなく、自分で申請する必要があります。

特に注意したいのが、期限があるもの。出産手当金は産後2年以内、育児休業給付金は育休開始から4ヶ月以内に初回申請が必要など、期限を過ぎると受け取れなくなってしまいます。

会社の担当者に確認しながら、漏れなく手続きを進めましょう。分からないことがあれば、年金事務所やハローワークに相談するのもオススメです📞

自治体独自の支援も要チェック

住んでいる自治体によって、独自の子育て支援制度を設けているところも多いです。

出産祝い金
保育料の減免
医療費助成の拡大
おむつやミルクの支給

自治体のホームページや子育て支援課に問い合わせて、利用できる制度がないか確認してみてくださいね。

🚀育休明けを見据えた準備

復職後の家計をシミュレーション

育休明けは、収入が回復する嬉しい時期ですが、同時に新たな支出も発生します。

復職後に増える主な支出

保育料：月3〜7万円
通勤費（定期代など）
仕事用の衣服・美容費
外食費・テイクアウト費
家事代行やベビーシッター代

保育料だけでも結構な金額になるので、「復職したら楽になる」と思っていたのに、実際はそれほど余裕がない…というケースも多いんです。

復職の3ヶ月前には、新しい生活に合わせた家計シミュレーションをしておきましょう。アプリの予算機能で、復職後バージョンの予算を組んでおくと安心です。

働き方とキャリアプランを夫婦で話し合う

復職後、フルタイムで働くか、時短勤務にするか。これは収入に直結する大きな決断です。

判断のポイント

時短にした場合の収入減はいくら？
保育料や延長保育代を考慮すると、実質的な手取りはどうなる？
キャリアへの影響は？
家事・育児の負担はどう分担する？

家計データをもとに、夫婦でしっかり話し合いましょう。正解は家庭ごとに違います。「世間的には」ではなく、「我が家にとってはどうか」を大切にしてくださいね。

私のクライアントさんで、時短勤務を選んだものの、保育料を差し引くと手取りが思ったより増えず、結局フルタイムに戻した方もいました。事前のシミュレーションが本当に大切です。

育休中に身につけた家計管理を継続

育休中に家計管理の習慣が身についたなら、ぜひ復職後も続けてください！

忙しくなると「家計簿をつける時間なんてない」と思うかもしれませんが、自動連携のアプリなら、ほぼ手間なく続けられます。

月に1回、15分でいいので夫婦で家計レビューの時間を作る。この習慣が、将来の大きな安心につながりますよ💪

💝最後に：余裕のある未来を一緒に創りましょう

ここまで、産休・育休中の家計管理について、たくさんお話ししてきました。

「やることが多くて大変そう…」と感じたかもしれませんね。でも、全部を一度にやる必要はありません。できることから、一つずつ始めていけば大丈夫です😊

まずはこの3つから始めてみて

家計管理アプリを導入して、現状を把握する
固定費を一つ見直してみる
夫婦で家計について話し合う時間を作る

産休・育休中の家計管理は、単なる「節約」ではありません。それは、家族みんなが笑顔で過ごせる未来を創るための、大切な一歩なんです。

お金の余裕が生まれれば、心にも余裕が生まれます。心に余裕があれば、子どもにも優しく接することができます。そして、そんな環境で育った子どもは、きっと優しい大人に成長してくれるはずです✨

収入が減る時期だからこそ、計画的に、そして夫婦で協力して乗り越えていきましょう。

私も、皆さんが安心して子育てできる社会を目指して、これからも情報発信を続けていきます。

この記事が、少しでも皆さんのお役に立てたら嬉しいです💕

何か質問や不安なことがあれば、いつでもコメントやメッセージで教えてくださいね。一緒に考えていきましょう！

それでは、また次の記事でお会いしましょう😊

サチオオカレ